Web 2.0

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Web 2.0(ウェブ にーてんぜろ)とは、2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法を総称するマーケティング用語である。英語での正式な読み方は「ウェブ・ツー・ポイント・オー」。

ティム・オライリーらによって提唱された概念で[1]2004年11月には初めての「Web 2.0 Conference」がサンフランシスコで開催された。その後この用語は大きな広がりを見せ、盛んに用いられるようになった。ティム・オライリーによる定義を超えて新しいビジネスモデルであれば何でも、「Web 2.0」の用語が用いられることがある。


概念[編集]

ファイル:Web20buzz.png
Web 2.0 バズワードのタイムバー。[2] この画像はWib 2.0の専門用語とそれに依存している用語でよく使われたバズワードの時期を示す。

2001年のドットコムバブルの崩壊以降、ウェブの使い方が変化してきたとする。すなわち、情報の送り手と受け手が固定され、送り手から受け手への一方的な流れであった従来の状態が、送り手と受け手が流動化し、誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したということである。この変化を象徴する語として、変化後の状態を「Web 2.0」、それに対応する形で従来の状態を「Web 1.0」と呼んだ。

Web 2.0においては、情報そのもの、あるいは中核にある技術よりも、周辺の利用者へのサービスが重視される。そして、利用者が増えれば増えるほど、提供される情報の量が増え、サービスの質が高まる傾向にあるとされる。

Web 2.0の代表的なサービスとして、ロボット型の検索エンジンSNSウィキによる文書作成システムなどが挙げられる。

具体的な技術を明確に指し示す用語ではなくマーケティング・ネットサービス業界で一人歩きして語られるため、「バズワード」とくくられる。

商標問題[編集]

米国のCMPメディア社(この会社はオライリーメディア社と「Web 2.0 Conference」を共催している)が米国とEU(欧州連合)における「Web 2.0」の商標登録を出願しており、2006年5月には同名のイベントを開催しようとした非営利団体に「CMPの独占権を侵害する」と警告を行っている[3]。日本においても、CMPメディア社の子会社であるメディアライブジャパン社が商標登録を出願している。

この非営利団体によると、イベントが6月に迫っていたため、今回のイベントに関しては「Web 2.0」の名称の使用を認め、今後は使用しないように求められたという。CMPメディア社は、商標登録はイベントの開催に限定したものだとしている。

2.0[編集]

新世代のものを表すジョーク表現として、本来規格やバージョンとは無関係であるものの名称に「2.0」を付与する流行を作った言葉でもある。少数点以下一桁まで含めた表記であるが、そのことにも特に意味は無い。

俺2.0、鍋2.0など日常生活を刷新することを目標に掲げたものから、DoCoMo2.0など商業的なキャッチコピーまで幅広く浸透している。

脚注[編集]

  1. ティム・オライリーによる定義は参考資料にも挙げたO'Reilly -- What Is Web 2.0を参照のこと。
  2. Jürgen Schiller García (2006-09-21) Jürgen Schiller García Web 2.0 Buzz Time bar 2006-09-21 [ arch. ] 2006-10-29
  3. ITmedia 2006年5月30日付の記事参照。

外部リンク[編集]